昨年12月初めに自動車業界のチップ不足問題が顕在化し始めて以来、世界的に多くの自動車メーカーが減産し、さらには生産停止を余儀なくされた。ここ2ヶ月で見ると、状況は改善どころか、ますます悪くなっている。
最近、一部の自動車メーカーはチップを使うスマート化関連装備を削ることでチップへの依存度を下げ、生産を維持することを選んでいる。
従来、ユーザーは自動車メーカーによるスペックダウンを評価していない。なぜなら、多くの人から見れば、装備削減は、自動車メーカーがユーザーによりよい商品を提供することができないことを意味しているからである。しかし、中国のあるメディアがこのほど発表した自動車メーカーのスマート化関連装備削減に関する調査結果を見ると、自動車メーカーの装備削減に対する世の中の受容度は変わりつつある。
今回の調査には1500人以上が参加し、このうち自動車メーカーの装備削減を理解したのは50%を超えた。自動車メーカーが装備を削ることに対する世の中の態度が変わったのは理由がある。
装備削減に対する受容度
注意すべきは、参加者が自動車メーカーの装備削減を認めたのは、単にチップ不足という特殊な時期を考慮しただけでなく、「装備削減と同時に価格を下げ、価格の透明性を維持した」、「減少するのは主にスマート化関連装備であり、車両全体の性能にあまり影響を与えない」、「一部の装備はもともとなくても平気なものであり、削減すべきである」も重要な原因であることが明らかになった。
装備削減が受容できる理由
今回の調査では、約7割の参加者が、現在、自動車メーカーはスマート化関連装備を必要以上に増やす傾向があると考えている。
自動車メーカーはスマート化関連装備を必要以上に増やす傾向がある
今回の調査結果から、「どのようなスマート化装備を削減すべきか？」の質問について、わずか2%は、自動車の既存の装備はいずれも欠かせないと回答したのに対して、残りは、現在の自動車には削減可能な装備があると考えている。例えば、インフォテイメント関連（カーナビ、後部座席エンターテイメントシステムなど）、快適性にかかわるスマートライトシステム（車内照明など）、車内空調システム（アロマディフューザー、車載空気清浄機など）などである。
削ってもいいスマート化装備はどれか
近年、外観、価格、動力のほか、スマート化装備もユーザーが自動車を購入する際の大きなファクターとなっていると言われている。このため、自動車メーカーはスペック競争に走り、むやみにスマート化装備を追加しているものの、実はその多くは「あったら便利、なくても平気」というレベルのものである。
